サム・アルトマンが社内向けの覚書で「code red（コードレッド）」を宣言し、ChatGPTの改善に資源を集中させるよう求めたと、翌2日にWall Street JournalとThe Informationが報じた。覚書は日々の使い勝手——答えられる問いの幅、応答の速さ、信頼性、パーソナライズ——の底上げを最優先に置き、そのためにChatGPTへの広告導入、買い物と健康の分野のエージェント、パーソナルアシスタントPulseの作業を後ろ倒しにするとされた。他部署からの一時的な異動を促し、ChatGPTの改善にあたる担当者は毎日の電話会議に出るとも書かれていた。背景にあるのは11月18日のGemini 3で、ベンチマークでOpenAIのモデルを上回り、Geminiの月間利用者はGoogleの公表で7月の4億5,000万人から10月に6億5,000万人へ伸びていた（ChatGPTは週間8億人）。覚書には「ChatGPTにとって重要な時期にある」と書かれ、翌週に出す新しい推論モデルが社内評価でGemini 3を上回っているとも記されていた。2022年12月にGoogleがChatGPTを前にして発したのと同じ言葉が、3年後に向きを変えて使われた形である。
12025年12月
OpenAIが社内に「コードレッド」を発令と報じられる
覚書そのものは公開されておらず、Wall Street Journalが「閲覧した」として報じた内容と、 同日のThe Informationの報道に基づく。OpenAIは公式に認めていない。 日付はWall Street Journalが「月曜に社員へ伝えた」と書いており、2025年12月1日にあたる。 改善対象・延期する項目・一時異動・毎日の電話会議・Geminiの利用者数は Wall Street Journalの記述による。ChatGPTの週間8億人はCNBC、覚書の引用と 「経済的な逆風」はFortune、翌週の新モデルに関する記述はThe Information系の報道による。 翌週にGPT-5.2を公開するなど、その後の同社の動きは報道と整合している。